居住によって生じるエネルギー消費量が少ない住宅。建物構造の断熱化・気密化、建築設備の省エネ化などによって消費量を直接削減する方法が採用されている。また、自然エネルギーを活用することによって外部への負荷を削減する方法も有効とされている。 省エネルギー住宅の厳密な定義はないが、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」（建築物省エネ法）に基づいて、省エネルギー性能を評価する場合に基準となる性能（建築物エネルギー消費性能基準）が定められていて、これに適合する住宅は省エネルギー住宅であるとしてよい。この基準は、一次エネルギー消費量に関する基準と、外皮熱性能に関する基準の2つから構成されている。 なお、政府のエネルギー基本計画においては、「規制の必要性や程度、バランス等を十分に勘案しながら、住宅・建築物について段階的に省エネルギー基準の適合を義務化する」としている。この方針のもと、一定の非住宅建築物については適合が義務化されている。一方、住宅については、省エネルギー性能の届出や建築士の説明等、住宅トップランナー制度による性能の向上などが講じられている。