不動産投資信託のこと。「Real Estate Investment Trust」の頭文字を並べて「REIT」（リート）と呼ばれている。

不動産投資信託（リート）は、もともと1960年にアメリカで生まれた金融商品であるが、1990年代のアメリカで人気商品となり、2001年（平成13年）から日本でも発売されている。（詳しくは不動産投資信託へ）

不動産投資信託のことで、アメリカのREIT（Real Estate Investment　Trust）の日本版であることから、JREITと呼ばれる。

不動産を買収、賃貸して収益を得る専門の会社（投資法人）または同様の機能を担う信託会社が証券を発行し、金融商品として取引される。その発行主体がJREITであり、それぞれが運用する不動産の種類やその構成は異なる。証券は発行主体ごとに流通するが、証券取引所に上場されているものも多い。需給に応じて、その取引価格も日々変動する。

株式会社の利益の源泉は事業による収益であるが、JREITの利益は、不動産の賃貸や売買による収益から得られる。その収益は、課税されることなくほぼそのまま投資家に分配されることが特徴である。株式投資とJREIT投資とを比較すれば、株式会社、株券、株価、配当金に当たるのが、それぞれ、投資法人（または信託）、投資証券、投資口価格、分配金と考えてよい。

不動産の証券化の手法として中心的な役割を果たしており、2001（平成12）年9月に初めて上場されたがその後急速に拡大し、金融市場において一角を占めるに至っている。

個人ではなく、企業体として投資する組織をいう。 例えば、銀行や保険会社のような金融機関（預かっている預金や保険金の運用）、年金基金（年金掛け金の運用）、証券会社や投資ファンドのような資産運用組織などがこれに相当し、投資の目的や方針は多様である。

機関投資家は、個人投資家に比べて市場において強い発言力を持つことができる。また、金融商品取引法において、証券会社、銀行、保険会社、年金資金運用基金などは適格機関投資家とされており、取引の規制において特例が適用される。