最終更新日:2024/3/21
支持力度
しじりょくど地盤が支えることのできる荷重力。直接基礎を設計する場合の基本的な要素で、単位面積あたりの力(kN/平方メートル)で表す。
建物の基礎には、支持力度を超える荷重力を加えてはならない。地震時には大きな荷重力が加わることに注意が必要である。
支持力度は、地盤の種類や性質、基礎の形状などによって異なる。例えば、硬い粘土質地盤や堅いローム層の支持力度と比べると、密実な礫層の支持力度はその3倍、密実な砂質地盤はその2倍の値とされている。
支持力度を測る方法には、実際に荷重力を加えて測定する方法(平板載荷試験)と、地盤調査の結果などを基に一定の計算式によって算定する方法がある。算定する場合の計算要素は、土の粘着力、土の土被り圧、荷重の分散効果であるが、N値が大きいほど支持力度も大きい。また、長期の支持力度は、短期の2分の1の値とされている。
なお、「支持力度」は設計技術者が用いる用語であるが、建築基準では、同じ意味の用語として「地盤の許容応力度」が使われている。
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直接基礎
建物の荷重が、基礎を通じて直接的に地盤に伝達されるとき、この基礎を直接基礎という。
直接基礎には「独立基礎」「布基礎」「べた基礎」の3種類がある。
基礎(建物の〜)
建物の荷重を地盤に伝えるための構造のこと。
直接基礎と杭基礎の2種類に分かれる。
直接基礎には、独立基礎(独立フーチング基礎)、布基礎(連続フーチング基礎)、べた基礎などの種類がある。
直接基礎と杭基礎の2種類に分かれる。
直接基礎には、独立基礎(独立フーチング基礎)、布基礎(連続フーチング基礎)、べた基礎などの種類がある。
地震
地殻が急激にずれ動く現象。これに伴って起きる大地の揺れ(地震動)をいう場合もある。地震が発生したとき最初に地殻が動いた場所が「震源」、震源の地表面位置が「震央」、伝播する地震動が「地震波」である。
地震の大きさを示す指標には、地震の規模によるものと、地震動の大きさによるものの2種類がある。一般に、地震の規模は地震によって放出されるエネルギー量を示す「マグニチュード(M)」で、地震動の大きさは揺れの程度を客観的に段階化した「震度」で示される。震度は、マグニチュードだけでなく、震源からの距離、地震波の特性、地盤の構造や性質などによって決まる。
地震が発生しやすいのは地殻に力が加わって歪みが蓄積している場所で、地震はその歪みが解消する際に起きると考えられている。しかし、発生の場所と時点を特定するのは非常に難しい。
なお、構造物の耐震設計は、地震動によって構造物に加わる力を許容できる程度に抑えるための設計であるから、想定する地震動の大きさや性質(揺れの方向、振動数、継続時間など)が重要となる。
地震の大きさを示す指標には、地震の規模によるものと、地震動の大きさによるものの2種類がある。一般に、地震の規模は地震によって放出されるエネルギー量を示す「マグニチュード(M)」で、地震動の大きさは揺れの程度を客観的に段階化した「震度」で示される。震度は、マグニチュードだけでなく、震源からの距離、地震波の特性、地盤の構造や性質などによって決まる。
地震が発生しやすいのは地殻に力が加わって歪みが蓄積している場所で、地震はその歪みが解消する際に起きると考えられている。しかし、発生の場所と時点を特定するのは非常に難しい。
なお、構造物の耐震設計は、地震動によって構造物に加わる力を許容できる程度に抑えるための設計であるから、想定する地震動の大きさや性質(揺れの方向、振動数、継続時間など)が重要となる。
地盤調査
地盤の性質を把握するための調査。建物基礎などの設計・施工や根切り工事の施工のために実施される。
建物基礎は、建物に作用する荷重および外力を安全に地盤に伝え、地盤の沈下また変形に対して構造耐力上安全なものとしなければならないとされているが、地盤調査は、この条件を満たすために必要な調査である。特に、地盤の許容応力度および基礎杭の許容支持力は、一定の方法による地盤調査の結果に基づいて定めなければならない。
調査事項は、成層状態、層の強度、圧縮性、透水性、地下水の状況などで、調査によって、地盤の許容応力度、基礎杭の許容支持力、地盤液状化の可能性などが明らかになる。
調査方法は、ボーリング調査、貫入試験、載荷試験、物理探査などがある。